自分(の仕事)史 2020年2月24日(月)

(挫けそうだった日々)

簿記会計などの実学的な授業が必修ではなかった経済学部を出た上、履修しなかった統計学の手法を駆使して、市場予測や収支予測をしなければなりませんでした。

上司は、官庁会計のプロばかりでした。通産省出向のあと、電電公社復帰でぶつかった初めての大きな壁、こころが挫けそうになり、出勤することが苦痛になりました。

企業会計の勉強をするうちに、まだ30才前の若さだったこともあり、官庁会計のプロだった先輩より、新しいことを理解することが出来、次第に気持ちがラクになりました。

係をまとめる仕事をしていく上で、自分の気持ちがラクになったことも、チームの雰囲気が変わる大きな要素でした。なんとか、どん底から脱出することが出来たようです。

係長になったのが、1982年2月、今から38年前でした。挫けそうな経験をし、なんとか乗り越えることが出来たことで、すこしだけ、こころが強くなったように思います。

もうひとつ、チームの雰囲気が良くなったことで、仕事の能率も大改善することになりました。暗い職場では生産性が上がらないということを身を持って痛感しました。

こころが挫けていく人を見るとたまりません。自分が幸運だったことと、挫けないように、自分が出来ることがないか、この時から、ずっと悩んでいることです。

自分(の仕事)史 2020年2月17日(月)

(暗かった職場)

帰る支度をしていたら、雨が降ってきたと言って、上司が戻って来たので、収支計画の計算時間15分がばれてしまったので、パソコンによる時差を活用した余裕時間捻出は出来なくなりました。

こんなことをするようになって、職場の雰囲気も少しずつではありますが、変わり始めました。初期のパソコンとは言え、以前のプロセスを劇的に変えることが可能でした。

電電公社での伝統的な予算策定作業でのノウハウを持っていても、パソコンや、会社法という話になると、大先輩より、新しい知識を吸収して、活用することが出来ます。

民間会社になった時には、電電公社法準拠の組織から、会社法に基づくようになるということで、いろいろな前提条件を設定したシミュレーションをする必要がありました。

減価償却費の減価は、原価ではないのかとか、会社法(商法の会社編)はなぜ1条から始まらないとかという程度の会計知識しかない係長には大変な試練でした。

変革が進もうとしている時代で良かったと思います。話は、事業計画の予測という作業から、新規事業の創出など、未知の分野の仕事に移っていくことになりました。

自分(の仕事)史 2020年2月10日(月)

(計画局総括課収支調査係長になりました)

1982年になってから着任した2月初めまで、仕事始めから、収支調査係は一日も休んでいないということでした。確かに係員には余裕も会話もなく、暗い職場でした。

もともとの仕事は、当時国の予算の一環だった電電公社予算(事業計画)策定に必要な、中期的な市場予測を行い、収入や利益を予測することがミッションでした。

毎年の予算策定時期と5年に一度くらいある、計画経済的な中期経営計画を作る時だけが忙しかった職場でしたが、新総裁の号令の元、大変なことになっていました。

総裁オーダーで、民営化をふくむ、電電公社の抜本的な構造改革、機構改革に関連する仕事が加わり、国会、中央官庁も交えたエンドレスな状況になっていました。

オリベッティの電気計算機だけだった統計などの計算作業が、初期のパソコン導入を活用するための、プログラム作成作業など、あらたな業務が増えた時期でした。

もっとも、以前は手計算も動員し、一昼夜くらいもかかることがあった予測計算が、パソコンのおかげで、15分くらいまでに、演算時間が短縮できるようになりました。

アルコールはあまり飲みませんが、上司に、明日の朝には間に合わせますと言って、ある程度の時間に帰ってもらい、15分かけて計算し、飲みに行ったこともあります。

自分(の仕事)史 2020年2月3日(月)

(そのころから始まった変化)

通産省に出向した時、どの課にも、アルバイトが一人いました。仕事は庶務のサポート。多くの場合、若い女性だったので、誘って食事をしたり、ロマンスもありました。

派遣社員のいる職場で仕事をするようになったのは、5年ほどあとでした。正社員にはない、広報のエキスパートだったり、IT専門知識があるなどがその理由でした。

そのうち、派遣社員の仕事の範囲が拡がり、専門知識やノウハウではなく、給与が安いということで、それま正社員がやっていた仕事を担当するようにもなりました。

そのうち、コールセンターのように、派遣社員ばかりで構成されるような職場が増え、人材派遣業に支払う手数料なども増え、正社員の存在感が薄くなっていきました。

専門知識やノウハウを活用する手段から、派遣社員は人件費抑制のために活用され、給与総額だけでなく、正社員の給与が抑制され、上がらなくなりました。

好業績の会社が率先して給与抑制宣言をした結果、派遣社員比率の増加、正社員の給与抑制が堂々と行われるようになり、購買力が減りましたが、景気の良い会社と人材派遣業が得をしました。

右肩あがり、明日は今日より必ず良くなると信じられ、専業主婦が多かった世代から見ると、劇的な変化が起こっていました。電電公社民営化のころ、1980年前後からの話です。